前アジアディレクターが３００万円の賠償求め提訴(18)

いつも思うのですが、確認しようと思えばいつでも簡単にできるにもかかわらず、どうして前アジアディレクターはあからさまな”嘘”をつき、相手を傷付け、貶めるような”印象操作”をしようとするのでしょうか。

当時のアジアディレクターが2013年7月7日にショー会場で配布した文書は、「ハラスメント」裁判における嫌がらせの証拠（甲第6号証）として、こちら側が提出しているわけです。

前アジアディレクターは「ハラスメント」裁判の被告側のひとりですから、提出された証拠を受け取り、確認しているはずです。

たとえ、本人の手元にこの文書の原本が残っていなかったとしても、証拠として東京地裁に提出されているわけですから、確認する手段も機会もいくらでもあったでしょう。

それとも「訴状は代理人弁護士が勝手に書いたものであって、私は知らない」とでも”言い逃れ”するつもりでしょうか。

あるいは、「裁判は代理人弁護士任せにしているから、そんな証拠など確認していない」と”居直る”つもりでしょうか。

とは言え、「訴状」に関していえば、たとえ代理人弁護士が起案したとしても、現実的には依頼人である前アジアディレクターの了解を得ずに、勝手に裁判所に出してしまうとは考えられません。

代理人弁護士が前アジアディレクターの主張を”鵜呑み”にして「訴状」を書き、この文書に「ルール違反があった旨」の記載があるかどうか確認しなかったケースも考えられますが、そうだとしても前アジアディレクターに何の責任もないとはいえないでしょう。

2013年4月29日のアクトのショーにおいてルール違反がなかったにもかかわらず、そしてその文書に「ルール違反であった旨」の記載がないにもかかわらず、そうした記載があったとの文書を当時のアジアディレクターが配布したと、「訴状」で書いたわけです。

これは、明らかに「訴状」を“利用”した悪質な”印象操作”であるとともに、前アジアディレクターがアクトに対する執拗な”嫌がらせ”を今も続けている”証拠”であり、アクト代表者である私にとって精神的苦痛を強いられないわけがありません。

（続く）