わずか「0.2％」がもたらした結果責任

「0.2％」と聞けば、大半のメンバーが「わずか0.2％か…」と感じると思います。

しかし、そのわずか「0.2％」であっても、どういう「結果責任」が生じるかは東洋ゴム工業を見れば明らかでしょう。

免震ゴム事業は年間約7億円。東洋ゴム全体の連結売上高比率は0.2％に過ぎません。

しかし、その事業におけるデータ偽装問題の責任を取り、首脳は総退陣を余儀なくされました。

問題を把握していたにもかかわらず対応が遅れるという”不作為の罪”、そして経営陣における”隠蔽体質”など、あってはならない事がいくつも重なりました。

そして、それらは全て趣味の世界にも共通します。

ルール違反や不正に目をつぶり、見過ごそうとすれば 、きっかけとなる出来事がどんなに小さいものであっても、重大な「結果責任」が生じることを、肝に銘じなければなりません。